宮田 裕章 教授。 WEB特集 “ビッグデータ”でコロナと闘う

ビッグデータが駆動!もう病院を巡る“噂”に振り回されない:日経ビジネス電子版

宮田 裕章 教授

新型コロナウイルスの第一波では、国のデータ活用の遅れが顕在化した。 第二波に向けた日本のデータ戦略とは?連載企画「」の第30回は、「データ医療」の最前線にいる慶應義塾大学医学部の宮田裕章教授に聞いた。 データアクセス権は基本的人権 データ医療の最前線にいる慶應大学医学部宮田裕章教授 今回のコロナ感染対策では、自治体がITやデータを駆使するケースがありました。 東京都は「新型コロナウイルス感染症対策サイト」を立ち上げ、した。 また、宮田先生が顧問を務める神奈川県では、を行った。 一方で国はマイナンバーの運用がうまくいかず、支給金の振り込みが滞るなどの課題も明らかになった。 ーーコロナで我々はデータ活用の重要性を、まさに身をもって知ったわけですね。 宮田氏: 今回コロナによって、世界中の人々がデータの大切さを実感したと思います。 日本はデータ活用の遅れで、マイナンバーが十分に運用できず、感染実態の把握にも遅れが生じました。 しかし、必要性は認識できたのではないでしょうか。 中国に代表されるような超監視国家が危惧されますが、台湾の成功例がアンチテーゼとなり、共産主義だから出来るのではなく、説明責任を果たせば信頼を得て情報を活用できることが示されました。 信頼とデータ活用を考える際、日本で決定的に足りないのは、国やプラットフォーマーからデータを引き抜き、共有できる権利、データアクセス権だと思います。 宮田氏: EUのGDPRは理念こそ正しかったものの運用には課題がありました。 個人の同意を得ないととデータを使えない状態になっています。 データは誰が持っているかではなく、どう使うかが大事です。 使うことによって価値が生まれるので、データを共有財として使える社会を作っていくことが必要だと思います。 その際に基本となるのが、社会がデータアクセス権を基本的人権としてみることです。 日本はこのあたりが曖昧なので、迅速に、権利として確立することが重要だと思います。 宮田氏: 海外のプラットフォーマーが「Data for Good」「AI for Social Good」=データやAIを活用した社会・人道支援を掲げはじめた背景には、GDPRのデータアクセス権があります。 なぜなら人々の信頼を得られないと、活動の主軸となるデータを使うことができなくなるからです。 しかしデータアクセス権が確立されていない地域は、プラットフォーマーはそんなことをする必要がないのですね。 いま日本はグローバルなトレンドの中で何となく恩恵を受けていますが、データアクセス権を確立させるかどうかは、今後の国の趨勢を大きく左右する、データガバナンスを考える上で1丁目1番地になるのではないかと思っています。 宮田氏: 新しい社会や経済を回すための資源が、データです。 GDPR以降の世界は、人々の信頼が無いとデータを使えなくなっています。 なので、GAFAは「AI for Good」「Data for Good」といい、中でもアップルはHealth(健康)、つまり未来の人たちがアップルを思い出した時に、人々を健康にする企業であるべきだといっています。 健康を軸にしながらGood(社会・人道支援)に貢献する大きな流れが、コロナの前に生まれていました。 宮田氏: GDPで世界が説明できないのはこれまでもいわれてきました。 モノを生む社会では所有することが豊かさの指標でよかったのですが、世界はすでにデータで動いています。 モノを作る企業が社会を回していない中で、モノの所有で測っても意味を持たないのが、データ社会が到来して以降真実味を帯びてきました。 また、経済至上主義で社会を駆動することの限界が様々な場でいわれる中、経済至上主義の「対抗馬」になったのが環境です。 そこに期せずしてコロナが到来した。 今後少なくとも短期的には、世界は公衆衛生や健康、そして環境とのバランスを考えながら社会を回していかなければならないだろうと思います。 宮田氏: SDGsはミニマムなところから始めたので、いくつかの先進国では多くの部分を達成しているといえます。 宮田氏: フェイスブックがリブラをつくるといった際には大反対がありましたが、スウェーデンがEクローネを、中国がデジタル人民元の開発を目指しています。 こうした流れの中で、アメリカも日本もデジタル通貨をつくらざるをえないのではないでしょうか。 デジタル通貨で一番重要なのはパーソナルデータであり、データの価値が通貨の価値に直結します。 このような背景の中で社会は経済合理性だけでなく、信頼やGoodを軸にしながら経済を回していく時代が到来しつつあると思います。 日本でも社会でデータを運用して、価値を創出できるようなシステムを作ることになるでしょう。 これはなぜかというと危機がすぐそこにあるからです。 歴史を振り返ってみても危機と対峙する中で、新しい文明が拓かれてきました。 EUでいうと、移民を積極的に受け入れるドイツのコスモポリタニズムは理念としては正論なのですが、結局流入した移民がドイツ語すら学ばずに文化を時に破壊しました。 そうした事態が社会に混乱をもたらしたなかで分断と怒りが起こりましたが、そこを彼らが超えれば新しい社会システムに至ることができるかもしれません。 日本は少子高齢社会に入り、このままでは消滅してしまうというプレッシャーの中で、新しい社会を創る可能性があると思っていました。 しかしコロナで、もはや世界のどこからでも、新しい社会システムが生まれる状況になっていますね。 宮田氏: いまドイツが国家予算の数倍にあたる補償を積み上げていたり、スペインがベーシックインカムの導入を議論したりと、各国が退路のない覚悟の中で、それぞれの国のあり方、民主主義を問い直しています。 国家データ戦略においては、コロナ前はアメリカ型と中国型という2つの勝ちパターンがあったのですが、米中以外のどの国も第三の道を必要としています。 その中で新しい民主主義や経済システムが必要とされるのは間違いないだろうと思います。 一方でアメリカンドリームの影で、搾取する対象を替えながら、格差を作り続けるモデルであったことも事実です。 しかしコロナで4200万人が失業保険を申請するという未曾有の事態となり、アメリカンドリームが一時的に見えなくなりました。 そうした中で、建国から抱えていた矛盾を問い直しているのがBLM運動ではないかと思います。 こうした問いの中から、新しい民主主義モデルが出てくるのか、分断が加速するのか、異なる議題がセットされ雲散霧消するのかはまだわかりません。 ただ少なくとも彼らの民主主義は根本から問い直され、退路の無い変化に入ったと思います。 このような歴史の転換点となる状況にあっても変わらない、変われないという議論がありますが、やはり変えないといけないと思います。 変われなかったではなくて、「どう変えるか」という意思の中で、状況と向き合うことが大切です。 日本は現時点ではコロナの影響が欧米に比べて小さく、未来にリソースを割く力があります。 ですからいまあるアセットの中で、どう変えるのか議論しなければいけないと思います。 日本はいまデータ戦略を直ちに再構築したうえで、国の方向性を決めていく大事な時期です。 【執筆:フジテレビ 解説委員 鈴木款】.

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宮田裕章wiki経歴・学歴は東大!何歳?高校は?結婚?嫁?子供?慶応教授!クローズアップ現代!みやたひろあき

宮田 裕章 教授

番組制作者側からの指定です。 との事。 「宮田さんは、宮田らしい格好でおいで下さい。 特にスーツはアナウンサーで十分ですので、それ以外の方が良いです。 」と番組制作者側から言われたのだそうですよ。 しかし、ただ好きな恰好をしてきているのではなく、その日のテーマに合わせた格好を意識しているのだそう。 例えば、水汚染の問題がテーマの番組の時には水をモチーフにした服を着て行ったりとか、工夫されているんだそうですよ。 スポンサードリンク 宮田裕章さんの年齢は? 2001年、東京大学医学部健康科学・看護学科卒 2003年、東京大学院医系研究科健康・看護専攻修士課程修了保健学博士(論文) 2009年4月より東京大学大学院医学系研究科医療品質評価学講座 准教授 2014年4月より同教授 2015年5月より慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室 教授 専門分野:医療の質・医療政策・政策評価・社会科学方法論など。 宮田裕章さんは結婚してる? 宮田裕章さんが結婚しているかどうか、インタビューなどいろいろ読んでみましたが残念ながらわかりませんでした。 すみません… 指輪はしていないようですが、「新しい価値の社会を作る」というようなことを意識して髪型や服装を決めている宮田裕章さんなので、「既婚者だから指輪をしなくては」なんてことはそもそも考えないのかもしれません。

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ビッグデータが駆動!もう病院を巡る“噂”に振り回されない:日経ビジネス電子版

宮田 裕章 教授

慶應義塾大学法学部政治学科卒業後、(株)仙台放送報道局、ロンドン大学経済政治大学院 LSE 修士課程、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程を経て、2007年より慶應義塾大学総合政策学部専任講師、2012年4月より環境情報学部准教授、2016年3月よりUC Berkeley客員研究員、2017年4月より現職。 博士(医学)、博士(政策・メディア)ともに慶應義塾大学。 Msc. Media and Communication Policy and Regulation, ロンドン大学。 健康・医療分野のコミュニケーション、コミュニティの健康を専門領域として研究および社会活動をしている。 慶應義塾大学鶴岡タウンキャンパスに、市民のための健康情報ステーション「からだ館」を2007年に開設、以来、地元行政や鶴岡地区医師会等と連携しながら、健康な地域づくりに取り組んでいる。 その他の社会活動として、内閣府IT戦略本部企画委員会医療情報化に関するタスクフォース構成員、厚生労働省がん対策協議会専門委員、総務省情報通信白書編集委員を歴任。 山形県、神奈川県、鶴岡市、川崎市、茅ヶ崎市、藤沢市等で健康なまちづくりに関する審議会や有識者会議の委員を務めている。 主な著書に、「コミュニティヘルスのある社会へ -「つながり」が生み出す「いのち」の輪」(岩波書店、2013年)、「地域医療を守れ」(岩波書店、2008年)、「地域医療におけるコミュニケーションと情報技術」(慶應義塾大学出版会、2008年)がある。 医学博士。 1987年慶應義塾大学医学部卒。 同内科、老年科を経て2019年よりスポーツ医学研究センター教授。 医学部スポーツ医学総合センター兼担教授。 専門は内科学、スポーツ医学、脂質代謝学。 スポーツ医学研究センターでの研究、教育活動のほか、慶應義塾大学病院で生活習慣病の運動療法を中心とした外来治療を行っている。 著書に『スポーツ医学のすすめ』(慶應義塾大学出版会、共著)、『中性脂肪・高脂血症 これで安心』(小学館、共著)、『自分で治す・自分で防ぐ高血圧』(主婦の友社、共著)、『スポーツ栄養ガイド』(文光堂、共著)、『慢性疾患に対する身体活動のすすめ方』(文光堂、共著)ほか。 社会的活動として、日本臨床スポーツ医学会評議員、日本肥満学会会員、米国スポーツ医学会会員、欧州スポーツ医学会会員,日本アイスホッケー連盟医科学委員、International Ice Hockey Federation Chief Medical Officer, 日本スケート連盟医科学委員、日本オリンピック委員会医学サポート部会委員、2010,2014,2018年冬季オリンピックに本部メディカルスタッフとして帯同. 1992年慶應義塾大学医学部卒業。 山梨県立北病院医師,慶應義塾大学医学部精神神経科学教室助手,慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科特任准教授,公益財団法人神経研究所附属晴和病院医長を経て,2013年9月青山学院大学国際政治経済学部教授。 2018年4月より現職。 2014年4月より青山学院大学保健管理センター副所長。 2019年11月より慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科特任教授(非常勤)。 博士(医学) 専門は臨床精神薬理学,薬剤疫学,アウトカム研究などで,著書に『向精神薬の等価換算(共著,星和書店)』などがある。 この他に日本臨床精神神経薬理学会評議員,日本神経精神薬理学会評議員,医薬品医療機器総合機構専門委員,医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議精神・神経学分野専門作業班委員,特定非営利活動法人メンタルケア協議会理事,日本病院薬剤師会精神科専門薬剤師部門認定審査会特別委員などを務める。 梅津 光弘 商学部 准教授・研究科委員 担当科目 ヘルスケア倫理学、ヘルスサービス経営倫理学 1980年慶應義塾大学文学部卒業。 シカゴロヨラ大学大学院博士課程修了。 イリノイ大学、シカゴロヨラ大学、ノースウエスタン大学、慶應義塾大学国際センター専任講師等を経て、2005年より商学部助教授。 (哲学博士)。 専門は応用倫理学、企業倫理学で、『ビジネスの倫理学』 丸善 、『企業評価+企業倫理』 共著、慶應義塾大学出版会 、『ハーバードのケースで学ぶ企業倫理:組織の誠実さをもとめて』 共訳、慶應義塾大学出版会 をはじめとする著書・訳書がある。 社会的活動として、日本経営倫理学会常務理事、日本公益学会理事、技術倫理協議会委員。 また、東京電力企業倫理委員をはじめ、経営倫理学の視点からの実業界への助言・提言も数多く行っている。 1980年慶應義塾大学医学部卒、専任講師(整形外科学)等を経て2006年4月より看護医療学部教授、医学部整形外科兼担教授。 2007年4月より大学院健康マネジメント研究科教授(スポーツマネジメント専修)、医学部スポーツ医学総合センター兼担教授。 医学博士。 1991年-93年英国Leeds大学に留学、主として関節軟骨のバイオメカニクスを研究。 専門は膝関節外科、関節のバイオメカニクス、およびスポーツ整形外科。 現在は看護医療学部での教育、医学部スポーツ医学総合センターでの診療(外来・手術)、教育を担当。 主な資格と社会活動として日本整形外科学会認定専門医、スポーツ医、リウマチ医、脊髄脊椎病医、日本体育協会認定スポーツドクター、日本相撲協会医務医員、日本関節鏡学会評議員、日本膝関節学会評議員、日本整形外科スポーツ医学会評議員、慶應義塾体育会バスケットボール部部長、医学部体育会バスケットボール部監督など。 2015年聖路加国際大学大学院看護学研究科博士後期課程修了。 博士(看護学)。 2004年より、研究プロジェクトの一貫として行われた乳がん患者のサポートグループ、ピアサポート活動支援に携わる。 活動を通して、当事者の語りに耳を傾け、当事者とのパートナーシップ形成を重視し、研究に取り組むことをモットーとしている。 がん患者の意思決定を支援するツール(ディシジョンエイド)の開発と効果に関する研究、医療者を対象とした意思決定支援教育に関する研究等に取り組んでいる。 共著に「これから始める! シェアード・ディシジョンメイキング 新しい医療のコミュニケーション」(日本医事新報社)など。 受賞歴として平成23年度日本がん看護学会学術奨励賞(教育・実践部門)受賞(2012)、国際モダンホスピタルショウ2017第10回看護のアイディアde賞『IT de賞』受賞(2017)、日本私立看護系大学協会研究奨励賞受賞(2017)がある。 岡田 哲 大成建設株式会社 ソリューション営業本部 ビジネス・ソリューション部 担当科目 健康都市デザイン論 1991年 千葉大学工学部工学研究科(建築学専攻)修了。 同年大成建設入社。 技術研究所、設計本部を経て、現職はソリューション営業本部。 一級建築士。 専門は医療・福祉施設の計画及びユニバーサルデザインで、特に精神科病院の計画を得意とする。 著書として、「建築空間のヒューマナイジング」(共著、彰国社)。 社会的活動として、新エネルギー・産業技術総合開発機構 ウェルフェアテクノシステム研究開発(鴨川)委員(1997年~2002年)。 日本建築学会 環境工学企画刊行小委員会委員(1999年~2000年)。 東洋大学ライフデザイン学部 非常勤講師(2011年~)。 慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科博士課程修了。 和歌山県立医科大学保健看護学部講師を経て、2019年より現職。 専門領域は健康社会学、環境疫学、コミュニティ心理学。 日本で"最も"自殺の少ない町を対象に質的・量的混合アプローチによる研究を行い、コミュニティにおける「自殺予防因子」を示した。 同フィールドで、小学生が成人するまでを追跡するコホートスタディを継続中。 また、町の空間構造特性とソーシャルキャピタルの関係について調査を行うなど、"コミュニティの在り方"を基軸に多様な研究を展開している。 第1回日本社会精神医学会優秀論文賞、第5回藤田利治賞(精神保健統計部門)など受賞。 著書に、「生き心地の良い町-この自殺率の低さには理由(わけ)がある」、講談社。 1988年 筑波大学医学専門学群卒業(医師免許取得)。 同年、厚生省健康政策局を経て高知県土佐山田保健所。 1993年 大阪府立成人病センター循環器検診科(1996年から診療主任)、1996年 医学博士(筑波大学)、2000年 滋賀医科大学福祉保健医学講座助教授、2002~2003年 Imperial College, London留学。 2008年 国立循環器病センター病院予防検診部長、2010年から現職。 専門は疫学的手法による生活習慣病の予防、特に動脈硬化性疾患の予防。 地域医療、健康教育、公衆衛生学、飲酒と喫煙の疫学など。 著書として、『Comprehensive Handbook of Alcohol Related Pathology』(共著 Elsevier 2005)、『循環器病予防ハンドブック』(共著 保健同人社 2014)、『解説健康日本21(第二次)健康長寿社会を創る』(共著 健康・体力づくり事業財団 2015)、『The Encyclopedia of Cardiovascular Research and Medicine』(共著 Elsevier 2018)、『第三期特定健診・特定保健指導ガイド』(共著 南山堂 2018)、『健康教育マニュアル(第2版)』(共著 日本家族計画協会 2019)等がある。 社会的活動として、現在、厚生科学審議会臨時委員(地域保健健康増進栄養部会)、厚生科学審議会専門委員(健康日本21 第二次 推進専門委員会)。 厚生労働省 国民の健康づくりに向けたPHRの推進に関する検討会構成員、国民健康・栄養調査 企画解析検討会構成員、基準人口の改訂に向けた検討会構成員。 全国健康保険協会理事。 日本動脈硬化学会、日本疫学会、 日本循環器病予防学会、日本アルコール・アディクション医学会の各理事。 その後、英製薬企業アストラゼネカ執行役員を経て2014年より日本医療政策機構理事。 法政大学法学部法律学科卒業。 ハーバード公衆衛生大学院理学修士課程修了(保健医療政策)。 専門は、保健医療政策、非営利組織のマネジメント。 社会活動として、厚生労働省保健医療政策担当参与、厚生労働大臣の私的懇談会「保健医療2035策定懇談会」事務局長、「子どもの医療制度等に関する検討会」構成員等の他、政策研究大学院大学客員研究員、世界経済フォーラム第4次産業革命日本センターのヘルスケア領域のアドバイザリーボード等を務める。 1991年、慶應義塾大学医学部卒業。 同医学部内科助手、スポーツ医学研究センター助手を経て、2005年より同職(兼スポーツ医学研究センター准教授)。 医学博士。 公衆衛生学修士(ハーバード公衆衛生大学院2002年卒)。 専門は、スポーツ医学・および予防医学・運動疫学であり、『サクセスフル・エイジング:予防医学・健康科学・コミュニティから考えるQOLの向上』(共著、慶應義塾大学出版会)、『エクササイズと食事の最新知識』(共著、NAP)、『Cancer epidemiology and prevention、 3rd edition』(共著、Oxford University Pres)などの著作がある。 社会的活動として、日本運動疫学会理事、日本運動療法学会理事、日本臨床スポーツ医学会評議員、日本体力医学会評議員、日本行動医学会評議員、日本健康教育学会評議員。 アメリカスポーツ医学会、日本公衆衛生学会などの会員。 慶應義塾大学病院スポーツ医学総合センターでライフスタイル修正を中心とした外来を行っている。 この他、ふじさわプラス・テン 普段より10分多く毎日カラダを動かすことを藤沢市で展開)プロジェクトを代表としてリードしている。 慶應義塾大学医学部専任講師、看護医療学部助教授、大学院健康マネジメント研究科・看護医療学部教授、医学部兼担教授を経て、現職。 統計官・統計主事。 Infection Control Doctor ICD。 日本医師会認定産業医。 社会医学系指導医および専門医、医学博士。 その他、公衆衛生学、環境衛生学、国際保健学の講義も担当。 『AIDS-A Basic Guide』(保健会館)、『AIDS in Asia:Face the Facts、 A comprehensive analysis of the AIDS epidemics in Asia』(共著MAP)等の著作がある。 社会的活動として、厚生労働科学研究エイズ対策研究事業「先進諸国を中心とした海外におけるエイズ発生動向、調査体制、対策の分析」研究班主任研究者、Scientific member of Working Conference on AIDS; The Japan-United States Cooperative Medical Science Program CMSP 、Scientific member of Japan-Germany Symposium on HIV and AIDSなどを務めた。 現在、厚生労働省研究事業(AIDS)評価委員会委員長、総務省SCOPE専門評価委員、東京都エイズ専門家会議委員、公益財団法人エイズ予防財団助成事業選考委員会委員長、第23期・第24期日本学術会議連携会員、日本微生物連盟理事など。 小池 智子 准教授・研究科委員 専門 看護管理・看護政策 研究キーワード チーム医療、看護職のキャリア開発、居宅看護ネットワークシステム 担当科目 1982年、慶應義塾大学医学部付属厚生女子学院卒業後、慶應義塾大学病院にて看護師として臨床、現任教育に従事。 2001年、東京医科歯科大学大学院保険衛生学研究科博士 後期 課程修了(看護学博士)、同年、看護医療学部専任講師。 2005年より現職。 専門は、看護職員配置、看護における人的資源活用、医療安全など、看護管理、看護政策。 『看護管理学学習テキスト:看護管理研究』(共著、日本看護協会出版会)などの著作がある。 看護部長通信(日総研)に「看護政策入門」を連載中。 社会活動として、日本看護管理学会評議委員、神奈川県看護協会医療・看護安全対策委員、東京都看護協会認定看護管理者教育課程「ファーストレベル」「セカンドレベル」講師、千葉大学認定看護師教育課程(乳がん看護)非常勤講師など。 1998年京都大学医学部卒業。 神戸市立中央市民病院での内科臨床研修後、京都大学大学院経済学研究科で医療経済学の研究を行い、博士(経済学)取得。 甲南大学経済学部講師・准教授、京都大学白眉センター特定准教授を経て、2016年4月より慶應義塾大学経営管理研究科准教授。 2019年10月より健康マネジメント研究科委員を兼担し、主に医療経済評価(HTA)人材育成プログラムを担当している。 専門は、健康に関する消費者・生産者の行動や制度・政策の経済学的な分析である。 主な著書として、「健康行動経済学」(共著、日本評論社、2009年)、「日本のお医者さん研究」(共著、東洋経済新報社、2012年)、「健康経済学~市場と規制のあいだで~」(共著、有斐閣、2020年)などがある。 社会的な活動として、医療経済学会理事、ISPOR(国際医薬経済・アウトカム研究学会)日本部会評議員、厚生労働省中央社会保険医療協議会専門組織委員、同省レセプト情報等の提供に関する有識者会議委員等を務める。 戈木クレイグヒル 滋子 教授・研究科委員 [小児看護分野] 専門 小児看護学 研究キーワード 質的研究法、ターミナルケア、インフォームド・コンセント 担当科目 1994年University of California、 San Francisco 看護学部博士後期課程修了。 看護学博士。 東海大学助教授、首都大学東京教授を経て、2009年より現職。 『闘いの軌跡:小児がんによる子どもの喪失と母親の成長』(川島書店)、『質的研究方法ゼミナール:グラウンデッド・セオリー・アプローチを学ぶ』(医学書院)、『グラウンデッド・セオリー・アプローチ:理論を生み出すまで』(新曜社)、『実践グラウンデッド・セオリー・アプローチ:現象をとらえる』(新曜社)、『質的心理学講座 人生と病の語り』(共著、東大出版会)などの著作がある。 日本看護科学学会 学術論文奨励賞(2002年)、日本小児がん学会 学術論文奨励賞(2006年)受賞。 社会的活動として、市民社会創造ファンド助成金選考委員など。 医薬品医療機器総合機構、国立がんセンター研究所、Harvard T. Chan School of Public Health、千葉大学大学院医学研究院等を経て、2018年より慶應義塾大学医学部衛生学公衆衛生学 准教授及び慶應義塾病院臨床研究推進センター生物統計部門長。 専門は、生物統計学、遺伝疫学、臨床試験学 社会的活動として、厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医薬品等安全対策部会、国民健康・栄養調査企画解析検討会、環境省 原子力災害影響調査技術検討会、日本医師会 治験推進評価委員会等の委員多数。 日本計量生物学会 評議委員・編集委員会委員、Circulation Reports, Statistical Consulting Editor。 1969年早稲田大学法学部卒業、1972年、早稲田大学理工学部卒業、同大学大学院理工学研究科博士課程修了。 東京理科大学工学部助教授・教授、YaleUniversity訪問研究員を経て2005年より慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科教授。 2012年より目白大学経営学部・同大学院経営学研究科教授,2017年より現職。 工学博士。 専門は数理統計学を応用したクオリティマネジメントで、『Statistical Methods for Quality Improvement』(共著、AOTS、1985)、『統計的推測の基礎』 文化出版局、1986 、『統計モデルとQC的問題解決法』 日本規格協会、1993 、『マネジメントサイエンス』(共著、培風館 、2005)をはじめとする幅広い著作がある。 1987年に同時管理図に関する複数の学術論文により日経品質管理文献賞(日本経済新聞社)を受賞。 数理統計と数理計画法を応用した汎用的設計理論の研究により2010年に義塾賞(慶應義塾大学)を受賞。 同年SAS社米国本社にて招待講演(HOPE Theory for Robust Design)。 2013年に『統計モデルによるロバストパラメータ設計』(共著、日科技連出版社)により日経品質管理文献賞(日本経済新聞社)を受賞。 1988年早稲田大学教育学部卒業(文学士)、マツダ株式会社を経て、2004年慶應義塾大学経営管理研究科修士課程修了(修士(経営学))、2011年同商学研究科博士後期過程単位取得退学、2015年広島大学大学院教育学研究科修了(博士(教育学))。 2006年慶應義塾大学大学院経営管理研究科特別研究助手、2007年特別研究講師、2011年特任准教授、2015年徳島文理大学人間生活学部教授を経て、2018年より現職。 日本ケースセンター所長、株式会社ケースメソッド教育研究所代表取締役。 主たる専門領域であるケースメソッド教育には、教育学と経営学の両面からアプローチしている。 1970年、慶應義塾大学法学部政治学科卒業。 全日本馬術大障害選手権優勝3回。 1972年オリンピック競技会ミュンヘン大会および1976年モントリオール大会の馬術競技に選手として出場、1992年バルセロナ大会馬術チーム監督、1998年長野オリンピック競技統轄責任者(スポーツディレクター)、2000年シドニー大会日本代表選手団本部役員、2002年ソルトレークシティー大会および2004年アテネ大会では日本代表選手団団長を務める。 (財)日本オリンピック委員会(JOC)会長。 エルティーケーライゼビューロージャパン(株)代表取締役社長。 専門は、スポーツマネジメント。 社会的活動として、日本オリンピアンズ協会会長、アジアオリンピック評議会(OCA)理事、国際馬術連盟名誉副会長、(財)日本体育協会理事、(社)日本馬術連盟副会長等。 武田 祐子 教授・研究科委員 [がん看護分野] 専門 遺伝看護学、がん看護学、成人看護学 研究キーワード 家族性腫瘍、遺伝看護、がん看護 担当科目 1981年、千葉大学看護学部卒業 2000年 東京医科歯科大学大学院医学系研究科修了。 国立がんセンター看護師、千葉大学看護学部助手、東京医科歯科大学非常勤講師、東京大学非常勤講師などを経て、2000年4月より看護医療学部開設準備に携わり現職。 看護学博士。 専門は、遺伝性のがん患者・家族を対象とした遺伝看護、がん看護で、『遺伝看護』 共著、医歯薬出版 、『家族性腫瘍遺伝カウンセリングの理論と実際』 共著、金原出版 、『Colorectal Cancer -Can Run In The Family-』 共著、Medcom など著作がある。 社会的活動として、日本遺伝看護学会理事(看護専門職検討委員)、日本家族性腫瘍学会評議員(編集委員)、日本カウンセリング学会評議員(ネットワーク委員)、遺伝性大腸がんサポートグループ(ハーモニー・ライフ)役員、日本がん看護学会特別関心活動グループ遺伝がん看護代表など。 1978年 京都大学薬学部卒業、1983年 京都大学大学院薬学研究科博士課程修了、薬学博士。 1985年 京都大学助手、1990年 同 講師、1993年 神戸大学医学部附属病院薬剤部助教授、1998年 慶應義塾大学医学部薬剤部教授、2009年から臨床薬剤学教授。 専門は、薬物体内動態と臨床薬理学。 社会的活動として、日本TDM学会理事長、日本癌治療学会理事、日本臨床薬理学会理事、日本医療薬学会理事を歴任。 国際的にはIATDMCT(国際TDM学会)President、国際ファーマコメトリクス学会 Secretary、2017年国際TDM学会学術大会会長。 1999年慶應義塾大学経済学部卒業、2010年慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科修士課程修了。 2002年に新日本監査法人入社、2008年より現職。 専門として、非営利法人 医療法人、社会福祉法人、公益法人、学校法人等 の財務会計、管理会計、財務デューデリジェンス、企業価値評価。 社会的活動等として、福生市代表監査委員(2011年~)、社会福祉法人和の会監事(2012年~)、NPO法人iSPH理事(2013年~)、日本税務会計学会経営部門委員 2013年~)、公認会計士協会東京会非営利法人委員会委員 2017年 、公認会計士協会東京会公会計委員会委員 2018年 、平成26年度神奈川県立病院機構こども医療センター医事業務等委託審査委員、平成27年度神奈川県立病院診療材料調達等の実施事業者選定審査委員。 永田 智子 教授・研究科委員[在宅看護分野] 専門 在宅看護 研究キーワード 在宅ケア、退院支援、在宅療養支援 担当科目 1992年東京大学医学部保健学科卒業。 東京大学医学部附属病院にて看護師として勤務したのち大学院に進学し、1998年東京大学大学院医学系研究科修士課程修了。 大学院在籍中に文京区で訪問看護指導員を経験。 2000年より東京大学大学院医学系研究科助教、2005年に同研究科にて博士(保健学)取得。 同研究科講師、准教授を経て2017年4月より現職。 専門は、退院支援の方法論であり、昨今はその発展形として、外来を含めた在宅療養支援のあり方についての研究に力を入れている。 また、在宅療養中の患者・家族への支援方法や、在宅ケア資源の分布・配置等も関心領域である。 社会的活動として、日本在宅ケア学会理事(倫理委員会委員長、編集委員)、日本地域看護学会評議員(編集委員)、日本看護科学学会英文誌編集委員会委員など。 野末 聖香 教授・研究科委員 [精神看護分野] 専門 精神看護学、リエゾン精神看護学 研究キーワード うつ、睡眠、アサーション、リエゾン精神看護、専門看護師 担当科目 1995年聖路加看護大学大学院看護学研究科博士課程修了。 聖路加看護大学講師、横浜市立市民病院精神看護専門看護師などを経て、2001年より現職。 看護学博士。 専門は、精神看護学。 サブスペシャリティはリエゾン精神看護であり、がんや心疾患など身体疾患を抱える人たちの心の理解とケア、生体センサを用いた睡眠改善支援、精神看護専門看護師による介入の効果、アサーション・トレーニングの効果、に関する研究を行っている。 また、精神看護専門看護師のスーパービジョン、看護職のためのアサーション・トレーニング等を行っている。 社会的活動として、日本うつ病学会理事、聖路加看護学会理事、日本総合病院精神医学会評議員の他、日本看護系大学協議会高度実践看護師教育課程認定委員会で、精神看護分野の委員長を務めている。 1998年金沢大学医学部卒業、2004年金沢大学大学院医学研究科博士課程修了、2009年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了。 胸部外科医として臨床現場を経験し、2009年より医療経営コンサルティング会社を設立し、全国各地の病院経営の経営アドバイザー、ヘルスケアビジネスのコンサルティングを行っている。 MD,Ph. D, MBA. 1984年、慶應義塾大学医学部卒業、整形外科学教室へ入室。 1994年、スウェーデン、カロリンスカ研究所歩行解析研究室へ留学。 1996年、慶應義塾大学助手、博士(医学)学位取得。 1999年、慶應義塾大学医学部専任講師(月が瀬リハビリセンター)。 2003年、同助教授。 2011年より慶大スポーツ医学研究センター准教授、2016より同副所長、2020年より同教授。 慶大医学部スポーツ医学総合センター兼担。 専門は足の外科、スポーツ医学で、歩行・ランニング解析、ウエアラブルセンサー、足のバイオメカニクスに関して多くの研究がある。 社会的活動として、厚生労働省国家試験委員会幹事委員、日本足の外科学会評議員(学術委員会委員長)、2020年第45回日本足の外科学会学術集会会長、日本靴医学会評議員(編集委員長)、日本整形外科スポーツ医学会代議員など。 資格として、日本整形外科学会認定専門医、スポーツ医、リウマチ医、脊椎脊髄病医、運動器リハビリテーション医、日本スポーツ協会スポーツドクターなど。 行動科学・社会疫学者。 パブリックヘルスストラテジスト。 早稲田大学社会科学卒業、ボストン大学教育大学院修士課程修了後、ハーバード公衆衛生大学院社会・行動科学学部にて修士号及び博士号取得(行動科学・社会疫学及びヘルスコミュニケーション)。 国際機関や政府機関、自治体、企業などの健康プログラムの戦略開発を行っている。 一人でも多くの人が与えられた寿命を全うできる世界を作ることが使命。 2016年福岡市健康先進都市戦略策定会議メンバー。 「Asia 21」2018年日本代表。 日本政府/世界銀行合同奨学金プログラム奨学生。 東京医科歯科大学医学部非常勤講師。 東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻及びハーバード大学公衆衛生大学院にて研究活動を行う。 最新の知見をもとにした実践的な健康づくりの場として、Down to Earth(ダウントゥアース)を主宰。 1995年東京工業大学工学部化学工学科卒業(工学士)、1997年同大学院総合理工学研究科環境物理工学専攻修了(工学修士)、2007年中央大学法学部卒業(法学士)、2008年米国ジョージ・ワシントン大学ロースクール修了(Master of Laws in Intellectual Property Law)。 三菱化学株式会社、国内法律特許事務所での勤務、米国法律事務所での研修等を経て、2011年より平和国際特許事務所に所属。 2002年弁理士登録。 2009年米国パテント・エージェント試験合格。 専門は、知的財産法。 弁理士として、国内及び外国の知的財産関連業務。 特に、特許・実用新案・意匠・商標に関する権利化手続の代理、侵害訴訟・審決取消訴訟の代理、調査、コンサルティング等。 専門技術分野は化学分野。 社会的活動として、世界知的所有権機関(スイス、ジュネーブ)の締約国会議に日本弁理士会代表として出席(2010年1月、10月、2011年5月)、同会国際活動センターにおいて知的財産に関する国際政策の比較研究・提言。 米国知的財産権法協会、アジア弁理士協会、日本国際知的財産保護協会、等に所属。 慶應義塾大学医学部附属更生女子学院卒業、学士(家政学)、修士(医科学)を経て、2000年筑波大学大学院博士課程医学研究科環境生態系修了。 医学博士。 2001年より看護医療学部専任講師、2005年より助教授、2014年より現職。 専門は基礎看護学の思考過程や看護情報学、看護技術や医療安全に関すること。 近年は採血時の動作分析に取り組んできた。 現在はケアのSTEM(Science, Technology,Engineering and Mathematics)教育を幹に教育・研究活動に励んでいる。 社会活動として、湘南藤沢学会幹事、計測自動制御学会システムインテグレーション部門福祉工学部会主査、医療安全学会理事。 東京都パーキンソン病友の会賛助会員など。 京都大学法学部卒業後、民間シンクタンク研究員、東京大学社会科学研究所特任准教授、オランダ・社会文化計画局研究員 兼 ユトレヒト大学社会行動科学部訪問教授、労働政策研究・研修機構研究員、国際医療福祉大学大学院教授を経て2017年4月より現職(医学部兼担)。 博士(国際公共政策)。 社会保障審議会・介護給付費分科会及び福祉部会(厚生労働省)、政策評価審議会(総務省)等において委員を務めるほか、医療介護福祉政策研究フォーラム理事・地域包括ケアイノベーションフォーラム事務局・人とまちづくり研究所代表理事等として、地域包括ケア・地域共生社会、compassionate community、dementia friendly community等を手がかりに、より人間的で持続可能なケアと地域づくりに向けた移行の支援及び加速に取組む。 中学生の頃より、おもに障害者の自立生活の介助を継続。 訪問介護員2級/メンタルケアのスペシャリスト。 日経ウーマン・オブ・ザ・イヤー2015リーダー部門入賞。 主たる共著に『ヘルパーの能力開発と雇用管理』勁草書房(2006)、単著に『オランダの地域包括ケア-ケア提供体制の充実と担い手確保に向けて』労働政策研究報告書167,労働政策研究・研修機構(2014)、「介護保険事業所(施設系)における介護職のストレス軽減と雇用管理」『季刊社会保障研究』(2010)(第12回労働関係論文優秀賞)等。 前田 正一 教授・研究科委員 専門 医事法学、医療倫理学、医療安全管理学 研究キーワード インフォームド・コンセント、終末期医療、医療事故 担当科目 九州大学大学院医学系研究科博士課程修了(博士(医学))、九州大学大学院医学研究院 助手、東京大学大学院医学系研究科 生命・医療倫理人材養成ユニット 特任講師、同医療安全管理学講座 特任助教授・特任准教授、慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科 医療マネジメント専修 准教授を経て、2014年4月より同教授。 医学部 医療政策・管理学教室 兼担教授。 慶應義塾大学SFC研究所 医療倫理・医療安全教育研究・ラボ 代表。 専門は、医事法学、医療倫理学、医療安全管理学。 特に、インフォームド・コンセントに関わる法的倫理的課題や、終末期医療に関わる法的倫理的課題、医療事故対応に関わる法的倫理的課題について研究してきた。 主な訳書として、『病院倫理委員会と倫理コンサルテーション』(監訳、勁草書房)、『ヘイスティングス・センターガイドライン 生命維持治療と終末期ケアに関する方針決定』(監訳、金芳堂)など。 社会的活動として、これまで、文部科学省 科学技術・学術審議会 専門委員など、国の行政機関、学会、大学、医療系団体、医療機関において、臨床倫理、研究倫理、医療安全管理に関する委員会委員やアドバイザーを務めてきた。 2002年防衛医科大学校卒業。 卒業後、海上自衛隊医官として、防衛医大病院、自衛隊大湊病院、自衛隊横須賀病院に勤務。 2014年 防衛医科大学校医学研究科卒業(医学博士)。 2014年-2016年 防衛省海上幕僚監部衛生企画室。 2012年-2013年 米国 Johns Hopkins Bloomberg School of Public Healthに留学。 2016年から現職。 日本感染症学会専門医、日本呼吸器学会専門医、産業医。 専門は、熱帯医学・寄生虫学、感染症診断学、特に熱帯地域において実施可能な簡易感染症診断法の開発。 社会的活動等として、日本感染症学会評議員、日本熱帯医学会評議員、日本寄生虫学会評議員、日本臨床寄生虫学会評議員。 東京大学院医系研究科健康・看護専攻修士課程了、同分野 保健学博士(論文)、早稲田大学人間科学学術院助手、東京大学大学院医学系研究科 医療品質評価学講座助教を経て、2009年4月より東京大学大学院医学系研究科医療品質評価学講座 准教授、 2014年4月より同教授 (2015年5月より非常勤)、2015年5月より慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室 教授、2016年10月より国立国際医療医研究センター国際保健政策・医療システム研究科 科長(非常勤)。 社会的活動として、厚生労働省 参与、日本医師会 客員研究員、厚生労働省 保健医療2035策定懇談会構成員、厚生労働省 保健医療分野における ICT活用推進懇談会 構成員、厚生労働省 データヘルス時代の質の高い医療の実現に向けた有識者検討会 構成員、厚生労働省 新たな医療の在り方を踏まえた医師・看護師等の働き方ビジョン検討会 構成員、厚生労働省 保健医療分野における AI 実装推進懇談会 構成員、大阪府 2025年万博基本構想検討会議メンバー、福岡市 福岡市健康先進都市戦略策定会議 メンバー、静岡県「社会健康医学」基本構想検討委員会メンバー、沖縄県 健康・医療産業活性化戦略策定業務検討委員会・ワーキンググループ委員。 2005年 広島大学 総合科学部 卒業。 神戸大学大学院 医学研究科 医療統計学研究室 特命助教、新潟医療福祉大学 医療経営管理学部 講師、神戸薬科大学 医療統計学研究室 准教授などを経て2019年10月より現職。 博士(保健学)。 診療上・医療政策上の意思決定に資するべく、様々な疾患領域の予防・診断・治療の費用対効果について、統計解析や数理モデル・シミュレーションを援用して分析を行っている。 費用対効果評価制度における公的分析実施機関として、企業が提出したデータのレビュー・再分析に従事している。 宮脇 美保子 教授・研究科委員 [基礎看護分野] 専門 基礎看護学 研究キーワード 基礎看護学、看護倫理、看護哲学 担当科目 博士(看護学)、鳥取大学医学部保健学科助教授、文部省長期在外研究員(米国)、順天堂大学医療看護学部・医療看護研究科教授を経て2009年度より現職。 専門: 基礎看護学分野、特に看護倫理、看護理論(ケアリング)、看護教育。 著書:「看護実践のための倫理と責任」(単著 中央法規)、 「看護倫理」 編著 丸善 、「看護師が辞めない職場 環境づくり」(単著 中央法規)、 「身近な事例で学ぶ看護倫理」(単著 中央法規)、 「医療倫理学」(共著 中央法規)、「基礎看護学テキスト」(共著 南江堂)、「看護理論」(共著 南江堂)、「フィジカルアセスメント」(編著 照林社)、「臨床看護総論」(編著 メヂカルフレンド)等。 社会的活動: 日本医学・哲学倫理学会評議員、日本看護学教育学会評議員、日本看護研究学会評議員他。 1991年、慶應義塾大学医学部卒業。 医学部助手 精神神経科学教室および医療政策・管理学教室 、ロンドン大学精神医学研究所並びにLondon School of Economics訪問研究員、看護医療学部助教授を経て2005年より現職、医学部兼担教授 医療政策・管理学。 また、横浜初等部開設準備室長、同部長を歴任。 博士 医学。 専門は医療政策・管理学、精神医学で、主に精神医療や高齢者ケアに関して多くの論文がある。 また、精神科医としても職場のメンタルヘルスに関わる豊富な実践がある。 「実学」などの教育論を集めた『福澤諭吉著作集第5巻』、スポーツに関する随筆を集めた『小泉信三 練習は不可能を可能にす』 いずれも慶應義塾大学出版会 をはじめ、福澤諭吉、慶應義塾史に関する編著書も多い。 社会的活動として、日本医療・病院管理学会評議員、社団法人福澤諭吉協 会理事など。 1982年、慶應義塾大学経済学部卒業。 株式会社東京銀行勤務、シカゴ大学経営大学院で修士号 MBA with honors 取得後、ボストンコンサルティンググループ、A. カーニー マネージングディレクター・極東アジア共同代表、ベイン・アンド・カンパニー・ジャパンの代表パートナーを経て現職。 社会的活動として、スポーツ・マネジメント・スクール(SMS)にてスポーツ経営戦略論を担当、立命館大学大学院経営管理研究科客員教授(「戦略コンサルティング」講義担当)、元静岡県サッカー協会評議員。 九州大学理学部卒業、九州大学大学院総合理工学研究科修士課程修了、理学博士、九州大学理学部附属基礎情報学研究施設文部教官助手、関西大学経済学部専任講師、助教授、東洋大学経済学部教授を経て、2012年より現職。 専門は統計学、とくに、多変量解析(潜在構造分析法)と統計教育。 主な著書として、「The EM Algorithm and Related Statistical Models」,Marcel Dekker Inc. 社会的活動(2014年現在)として、放送大学TV「身近な統計」主任講師、独立行政法人統計センター理事(研究主幹担当)、情報システム研究機構・統計数理研究所運営委員、社団法人私立大学情報教育協会・サイバー・キャンパス・コンソーシアム統計学グループグループ運営委員会委員・情報教育研究委員会委員、統計グラフ全国コンクール審査会委員長など。

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