東宝 映画。 過去興行収入上位作品 一般社団法人日本映画製作者連盟

映画「キングダム」公式サイト

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映画最大手の東宝は6月5日に約50日ぶりに営業を再開した(記者撮影) 新型コロナウイルスによる影響で4月18日から全国で営業休止していたTOHOシネマズ。 6月5日、51日ぶりに再開された東京都内のTOHOシネマズに足を運ぶと、金曜の夜にもかかわらず人影はほとんどなかった。 上映されている映画館はいずれも空席があるようだ。 夫婦やカップル、友人同士など2人以上で映画館を訪れている人がいないことも通常時とは異なることを感じさせる。 仕事終わりの人などで賑わうレイトショー上映が休止されていることや、新作映画が上映されていないことも客足が少ない理由だろう。 コロナが業界最大手の東宝を直撃 単にモノを買うのではなく、体験することに重きを置く「コト消費」の需要増を背景に大きく伸びていた映画。 2019年の興行収入は2000年以降ではもっとも多い2611億円を記録した。 だが、2020年はその好調が続かなかった。 東京など7都府県では4月7日から、全国では4月16日に発令された緊急事態宣言に伴い、多くの映画館が営業休止した。 中でも打撃が大きかったのは業界最大手の東宝だ。 2019年の邦画興行収入トップ10のうち、東宝の配給作品は「天気の子」や「名探偵コナン 紺青の拳」など7作品を占めた。 2020年2月期の東宝の業績は、営業利益、経常利益ともに過去最高を更新。 従来から人気コンテンツを独占しており、「(2019年も映画業界は)東宝の一人勝ちだ」(映画会社関係者)と他社からはうらやまれるほどだった。 しかし、新型コロナウイルスによって状況は暗転する。 映画の配給の延期や舞台の中止、映画館の休館などが相次ぎ、2021年2月期の業績予想を公表できないでいる。 東宝は6月から1年間、社長以下の役員報酬の減額にも踏み込んでおり、危機意識の大きさがうかがえる。 東宝は1932年の設立。 祖業は東京宝塚劇場であり、演劇や映画興行のイメージが強いが、同社の事業は大きく分けて3つある。 映画と演劇、それに不動産だ。 新型コロナウイルスはこのうち、映画と演劇を直撃した。 2020年2月期の営業利益のうち、映画事業が約6割、演劇事業が1割弱を占めており、その影響は計り知れない。

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東宝オフィシャルサイト

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日本映画製作者連盟(映連)は、毎年1月に前年の映画産業に関するデータを発表しています。 今年は令和2年1月28日(火)13:30から、コートヤード・マリオット銀座東武ホテルにて記者発表を行いました。 :PDFファイル 全4ページ[279KB] PDFファイルをご覧になる為には、あらかじめ がインストールされている必要があります。 ファイルが開かない場合は左のボタンよりソフトをダウンロードしてください。 2019年(令和元年)全国映画概況 区 分 令和元年 前年比 平成30年 入場人員 194,910 千人 115. 7 東宝 3 4月 キングダム 57. 3 東宝/SPE 4 8月 劇場版「ONE PIECE STAMPEDE」 55. 5 東映 5 3月 映画ドラえもん のび太の月面探査記 50. 2 東宝 6 1月 マスカレード・ホテル 46. 0 東映 8 2月 翔んで埼玉 37. 6 東映 9 9月 記憶にございません! 36. 4 東宝 10 7月 ミュウツーの逆襲 EVOLUTION 29. 8 東宝 11 5月 コンフィデンスマンJP 29. 7 東宝 12 8月 劇場版おっさんずラブ 〜LOVE or DEAD〜 26. 5 東宝 13 9月 かぐや様は告らせたい〜天才たちの恋愛頭脳戦〜 22. 4 東宝 14 2月 七つの会議 21. 6 東宝 15 4月 映画クレヨンしんちゃん 新婚旅行ハリケーン 〜失われたひろし〜 20. 8 東宝 16 7月 アルキメデスの大戦 19. lost butterfly 16. 6 東映 21 1月 十二人の死にたい子どもたち 15. 5 WB 22 2月 劇場版シティーハンター 15. 3 アニプレックス 23 5月 プロメア 15. 0 東宝映像事業部 24 11月 映画 すみっコぐらし とびだす絵本とひみつのコ 14. 2 東宝 26 2月 フォルトゥナの瞳 13. 7 東宝 27 9月 人間失格 太宰治と3人の女たち 13. 2 松竹/ アスミック・エース 28 1月 ラブライブ!サンシャイン!!The School Idol Movie Over the Rainbow 13. 5 松竹 30 7月 Diner ダイナー 12. 4 WB 32 7月 劇場版 仮面ライダージオウ Over Quartzer/騎士竜戦隊リュウソウジャー THE MOVIE タイムスリップ!恐竜パニック!! 11. 7 東映 33 5月 空母いぶき 11. 4 松竹 35 2月 雪の華 11. 2 WB 36 8月 引っ越し大名! 11. 1 松竹 37 3月 君は月夜に光り輝く 11. 0 東宝 37 11月 決算!忠臣蔵 11. 6 ショウゲート 40 10月 最高の人生の見つけ方 10. 6 WDS 3 7月 トイ・ストーリー4 100. 9 WDS 4 8月 ライオン・キング 66. 7 WB 6 4月 アベンジャーズ/エンドゲーム 61. 3 WDS 7 10月 ジョーカー 50. 6 WDS 9 6月 スパイダーマン:ファー・フロム・ホーム 30. 6 SPE 9 8月 ワイルド・スピード/スーパーコンボ 30. 6 東宝東和 11 5月 名探偵ピカチュウ 30. 1 東宝 12 5月 ゴジラ キング・オブ・モンスターズ 28. 4 東宝 13 11月 ターミネーター:ニュー・フェイト 23. 5 WDS 14 7月 ペット2 21. 6 東宝東和 15 3月 グリーンブック 21. 5 GAGA 16 3月 キャプテン・マーベル 20. 4 WB 18 2月 アクアマン 16. 1 WB 20 10月 マレフィセント2 14. 2 東宝東和 22 2月 メリー・ポピンズ リターンズ 11. 8 WDS 22 8月 ワンス・アポン・ア・タイム・イン・ハリウッド 11. 3 SPE 25 3月 ダンボ 10.

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東宝特撮映画DVDコレクション

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本社所在地 〒100-8415 一丁目2番2号 10階から12階 : 設立 (7年) () 事業内容 映画事業 映像事業 演劇事業 不動産事業 代表者 代表取締役社長 資本金 103億5,584万7,788円 (2016年5月26日現在) 発行済株式総数 1億8,899万693株 売上高 連結:2,627億6,600万円 単体:1,221億1,900万円 (2020年2月期) 営業利益 連結:528億5,700万円 単体:308億円 (2020年2月期) 純利益 連結:366億9,700万円 単体:251億4,900万円 (2020年2月期) 純資産 連結:3,882億1,200万円 単体:2,240億8,100万円 (2020年2月期) 総資産 連結:4,902億8,300万円 単体:4,131億4,300万円 (2020年2月期) 従業員数 連結:3,253人 単体:372人 (2020年2月末日現在) 決算期 2月末日 主要株主 12. 東宝株式会社(とうほう)は、・の製作配給・興行やを行うの。 ので、2019年現在、2つの直営演劇劇場(、新館)を保有する。 阪急阪神ホールディングス(、)、(、)とともに、の中核企業となっている。 本社は有楽町一丁目2番2号。 他の阪急阪神東宝グループ同様のメンバーであるが、と異なりには参加せず、のみに参加している。 歴史 [ ] 発足と急成長 [ ] 8月に阪神急行電鉄(現在の)のによって、演劇、映画の興行を主たる目的として を設立。 にを開場の後、有楽座、、を所有し、一帯を傘下に納め、を手中に収めるとともに、東京の興行界を二分するに至る。 一方、会社設立前年に創設された、トーキーシステムの開発を行う(Photo Chemical Laboratory、通称 PCL)は、関連会社と合併し、株式会社となる。 8月30日、東宝映画を合併し、映画の製作・配給・興行および演劇興行の一貫経営に乗り出し、同年12月10日に社名を 東宝株式会社と改めた(本社は旧東宝映画があった銀座7丁目大日本麦酒本社内)。 PCLにはなども出資しており 、東宝は発足当初から、従来の市井の興行師からスタートした映画会社とは一線を画する、財界肝いりの近代企業として期待と注目、そして反発を集めた。 なお、その名前の由来は「 東京 宝塚」の略である。 戦中、東京宝塚劇場と日本劇場は工場となり、戦後は東京宝塚劇場が専用の劇場と改名され、10年間観客としての日本人が立入禁止となるなど、歴史の証人を演ずることになる。 林長二郎事件 [ ] 東宝は設立時、天下の二枚目ことのをはじめ、多くのスターを驚くほどの高給で他社から引き抜いた。 11月12日、長二郎が、左顔面を耳下から鼻の下にかけて斜めに切りつけられ、骨膜に達する重傷を負う。 犯人のヤクザ松本常保 は、同年秋、長二郎がから東宝に移籍したことから、松竹系の京都撮影所長のらに教唆され、犯行におよんだものと判明した。 松本はこの事件で実刑を受けたが、後に刊行した自伝「みなさんありがとう」において「犯行に荷担していない」と表明している。 事件後、長二郎はこの名を松竹に返し、本名のを名乗るようになった。 プロデューサーシステム [ ] 東宝の資本とPCLの技術の上に映画の興行面で変化をもたらしたのは、製作における予算と人的資源の管理を行うプロデューサー・システムの本格的導入であり、これをもたらしたのがアメリカ帰りのとされる。 松竹の、日活のと並び称される森だが、この分野における足跡は大きい。 東宝は、PCL時代より民主的な社風で知られ、監督や大スターでも個室がなく、大物に対しても「さん」付けや「ちゃん」付けであった。 監督も部下の助監督や名もない俳優を「さん」付けや「ちゃん」付けで呼んだ。 また東宝はの因習やっぽい親方子方気質を引きずった、他の映画会社の封建的な体質を公然と批判し、他社のようにスタッフや俳優をに頼るのではなく、公募を戦前より行い、優秀な人材を得た。 しかし、獲得した優秀な人材は戦後のの中心メンバーとなったため、後に縁故採用を強化し、権力に逆らわない人材を入れる傾向に変わっていった。 東宝争議とその後の混乱 [ ] からにかけて経営者との対立が激化し、そんな最中、3月4日に本社を東宝文芸ビルに移転。 だが同年6月1日には撮影所を占拠した組合員を排除するため、、果てはのやまで出動する騒ぎになる。 これが「来なかったのはだけ」と言われたである。 この間、、長谷川一夫、、、、、、、、の十大スターが結成した十人の旗の会と、反左翼のをはじめとする有名監督の大半は、1948年4月26日に第三組合によって設立された(4月26日には系列会社・も設立)で活動することになる。 そのため東宝は再建不能と言われ、1949年3月15日に映画制作は新東宝に任せ、東宝は配給部門のみ受け持つ方針が真剣に協議されたこともあった。 大スターや大監督がごっそり辞めたことで、入社したてのらがすぐに主役として抜擢され、若い監督も活躍の場を得やすい状況になった。 残留組イコール左翼的という単純な色分けはできないが、共産党員の多くは放逐され、新東宝はまもなく東宝と絶縁して独立会社となったため、比較的リベラルだが政治には深入りしなかった人材が多く残ることになる。 新東宝は経営がすぐに悪化し1961年倒産、市川崑ら一部のスターや監督は東宝に復帰する。 日本映画黄金時代 [ ] に迎えた日本映画の黄金時代に際し、1957年からは「」を採用し、『』や『』などの作品や『』や『』などのによる作品を始めとする諸作品によって隆盛を極め、映画の斜陽化が始まったにもやでヒットを飛ばす。 また、や(これらは東宝四大喜劇シリーズとも呼ばれている)など安定したの路線を持っていたことも強みであった。 財界優良企業らしく健全な市民色、モダニズムを鮮明な作品カラーとし、日本映画が暴力、猟奇、エロティシズムに傾斜していく中でも東宝はそれらの路線とは一線を画し、距離を置いた。 上記のシリーズ物が定着する前は現代アクション物も得意とし、後年も『』、『』などの異色作に名残を残す。 これらは興行的には伸びなかったが、その後の再上映でカルト的な人気を誇った。 には、、松竹、と共にを開局。 テレビにも本格的に進出する。 映画製作部門の大幅縮小 [ ] から映画は斜陽産業と言われるようになり、東宝も顕著な観客減少に悩んでいたが、大規模な量産体制を他社と共に保っていた。 しかしカラーテレビの普及が本格化したになると観客減少は更に深刻な状況となり、大映は倒産、は会社に転向。 東宝もこの危機を脱するため、前述の東宝四大喜劇シリーズを全て終了するなどに本社での映画製作を停止、製作部門を分離独立させて発足した「」(現在の、設立1970年、社長)と傍系会社の「」(のちの、設立1983年、社長川上流一)、「」(設立1971年、社長)、新たに設立した製作会社「」(設立1972年、社長)、「」(社長)を5つの核とした製作体制に切り替えた。 ただし、専務取締役の藤本をトップに据えた まもなく田中友幸に交替 東宝映画ですら年に数本、他は芸苑社と東宝映像が年1、2本しか稼働せず、事実上この分社化をもって東宝の自社製作体制は幕をおろすことになる。 不採算作品が多くリスクの高い製作部門の停止に伴い、外部からの買取作品・委託引受け作品の配給に力を入れ、自社の興行網を維持する形に転換。 事実上、映画製作会社の看板を降ろし、配給や不動産部門、芸能事務所であるへ軸足を移しながら経営の合理化を進めた。 ただしグループとしてのイメージや、駅から近い一等地に座席数の多い一流映画館を多く持つため、同業他社のようなやの製作は行わず、そのような外部製作品を配給することも少なかった。 この時期、「東宝の映画館なら家族連れやアベックでも安心」といったイメージを死守したこと自体は、現在の東宝の繁栄の伏線となっている。 しかし予算的には非常にタイトとなり、今日でも評価の高い山本迪夫監督の怪奇映画の多くは二本同撮で作られ、ゴジラ映画は音楽や着ぐるみの使い回しが目立つようになった。 映画製作本数が急激に減った分、テレビ部の奮闘が目立つようになり、『』、『』などがヒット。 ただし、70年代までは砧撮影所は使用せずにやを制作協力のクレジットで孫受け発注したり、スタジオを持たない円谷プロの場合などはなどの傍系スタジオを使用するケースが多かった。 東宝配給の劇場映画も実際は(作品など)や(作品など)で製作するものが増えた(これらの映画は監督やメインスタッフも大映系、日活系が殆どである)ため、砧撮影所は急速に稼働率が低下、人員も離散した。 大ベテランの、両監督を解雇した1977年を一時代の終焉と見ることもできる。 それでも1980年代半ばまでは、東宝シンデレラコンテスト出身の所属タレントで人気アイドルだったや主演のアイドル映画を東宝映画が製作するなど、独立プロダクション程度の活動は継続していた。 そしてこの時期からアニメーションの製作にも関与するようになる。 一方で、 - にとして子供向け映画を上映した。 また、この時期はバブル期であり、そのためか、、、、などが建て替えられ映画興業以外もおこなう複合施設となり、資産価値を増加させている。 現在 [ ] に入ると、自社での邦画製作は「 シリーズ」を除き行われなくなり、主にテレビ局や外部プロダクションが製作した映画を配給し、成功を収めた。 以降は、が優位に立っていたシネコン市場に本格的に参入し、2003年の ヴァージン・シネマズ・ジャパン株式会社(現・株式会社)の買収で、グループ企業のスクリーン数では第1位を誇っていた(2019年現在ではワーナー・マイカルの後身であるが第1位)。 その後も日本映画界や興行界に不動の地歩を占め続け、現在に至っている。 製作会社(テレビ局が多い)も大予算をかけた自信作は興行に強い東宝へ配給委託し、それがまた数字を積み上げるという好循環が重なった結果、ここ数年は一人勝ち状態が定着した。 1980年代前半までライバルとして競り合ってきたや松竹は、今では二社の興行収入を合わせても東宝の数分の一である。 また、かつて映画館用地として購入した全国の一等地の物件の賃貸を中心とする事業も、のうち約4割を占め、地味ではあるが、業績を下支えする安定した重要な事業になっている。 なお同社は大手映画会社としては唯一撮影所出身の社長が存在しなかったが(経営陣待遇の大物プロデューサーと言われたうち、森岩雄と藤本真澄は副社長、田中友幸は東宝映画会長どまり)、2002年に初のプロデューサー経験者(キャリアパスとしての短期間ではあるが)として高井英幸が社長に就任した。 近年は、東宝本体でに参加するなど、映画製作において積極的な姿勢をとっている。 また砧撮影所の空洞化や技術伝承の中断に危機感を持ってレンタル展開を積極化。 単独出資での「東宝映画」はほぼ絶えたものの、製作参加・配給・撮影所供給といった形で東宝カラーを打ち出し、守る方向が試されつつある。 には『』を新設、同時に自社音楽レーベルも立ち上げ、自社企画での事業の強化に乗り出している。 主要映画作品 [ ] 「」を参照 主要テレビ作品 [ ] 1960年代 [ ]• 1970年代 [ ]• ボクは女学生• ボクは恋人• (東宝映像)• 1980年代 [ ]• (東宝企画)• 1990年代 [ ]• 2000年代 [ ]• 2010年代 [ ]• 関連人物 [ ] 歴代会長 [ ]• 1943年12月10日 - 1947年3月9日:• 1947年12月26日 - 1949年4月12日:• 1949年9月26日 - 1950年1月16日:• 1950年9月28日 - 1955年9月20日:• 1957年3月25日 - 1962年9月24日:佐藤博夫• 1962年9月25日 - 1966年9月23日:• 1966年9月24日 - 1974年8月21日:• 1974年8月22日 - 1981年5月24日: 歴代社長 [ ]• 初代:1943年12月10日 - 1947年3月9日:• 2代目:1947年3月10日 - 1947年12月22日:• 3代目:1947年12月26日 - 1949年9月25日:• 4代目:1949年9月26日 - 1950年9月27日:• 5代目:1950年9月28日 - 1951年9月27日:• 6代目:1951年9月28日 - 1955年9月19日:• 7代目:1955年9月20日 - 1957年10月1日:• 8代目:1957年10月5日 - 1966年9月23日:• 9代目:1966年9月24日 - 1974年8月12日:• 10代目:1974年8月22日 - 1977年5月24日:• 11代目:1977年5月25日 - 1994年:• 12代目:1995年 - 2002年5月22日:• 13代目:2002年5月23日 - 2011年5月25日:• 14代目:2011年5月26日: 主なプロデューサー [ ]• (現在はとして活動中)• テレビ部• テレビ部 主な監督 [ ]• 主な脚本家 [ ]• 主な音楽家 [ ]• 主なカメラマン [ ]• (としても活躍)• 山田康介 主な俳優(男性) [ ]• (竜崎一郎)• 主な俳優(女性) [ ]• 横山道代(現・)• 菱見百合子(現・)• 関根恵子(現・)• 大塚ちひろ(現・)• オープニングロゴ [ ] 中央に放たれる光の中心にロゴマークが配され、下部に黄文字で「東宝株式会社」と横書きされる(初期のカラー作品は「東宝株式会社製作」になっている)。 作品では東宝マークの左右に黄色いの立体処理で「TOHO」「SCOPE」と配されていた。 北米公開時には東宝マークの中に「TOHO」のアルファベットが入り、下部の社名表記が「TOHO COMPANY, LTD. 」に変わる。 円谷英二によってデザイン・制作されたものであり、1992年の創立60周年以降はそれまでの実写・光学合成による映像に代わり、CGで制作されたものが使用されている。 映画館 [ ] 東京、名古屋、大阪、京都の主要館をかつては直営として経営していた。 1990年代末期以降、本社地区は東宝サービスセンターに、関西地区は東宝ビル管理に、中部地区は中部東宝に運営を委託。 2006年以降、東宝グループの映画興行をTOHOシネマズに集約することになったため、現在は東宝の直営館は存在しない。 以下、東宝直営館として閉館した映画館を示す。 傍系の映画興行会社が経営していた映画館はを、TOHOシネマズに移管した映画館はを参照のこと。 本社地区 [ ]• (1-12)• 東京宝塚劇場(宝塚会館 1階)• スカラ座(宝塚会館 4階)• 東宝演芸場(宝塚会館 5階)• スカラ座の当初の名称は東宝四階劇場。 東宝演芸場の当初の名称は東宝小劇場。 それぞれ改装時に改称している。 東京宝塚劇場は戦時中はの工場として使われた。 戦後はGHQに接収(1945年12月24日 - 1955年1月26日)され、アーニー・パイル・シアター(1946年2月24日 - 1955年1月26日)と改称された。 (2-5-1)• 日本劇場(日劇会館 1階)• 日劇ミュージックホール(日劇会館 5階)• 丸の内東宝劇場(日劇会館 地下1階)• 日劇文化劇場(日劇会館 地下1階)• 当初日本映画劇場株式会社の所有だったが、1934年3月14日より直営興行を開始し、その後同社を吸収合併し所有権を得た。 戦時中は風船爆弾の工場として使われた。 丸の内東宝劇場は戦後、地下増床工事により開館した。 日劇文化劇場は当初、専門館の第一地下劇場で戦後の改装時に日劇ニュース劇場となり、さらに改称され日劇文化劇場となった。 1984年10月6日、日劇と跡地に(通称・有楽町マリオン)がオープンした。 旧日劇(現在の有楽町)側にTOHOシネマズ日劇がある。 日比谷映画劇場(東京都千代田区有楽町1-2-2)• 閉館に先駆けて、東宝邦画系封切館「 千代田劇場」は洋画ロードショー館「 日比谷映画」としてリニューアルオープン(ただし「劇場」は外している)。 (東京都千代田区有楽町1-2-2)• 当初演劇用劇場であったが、1951年1月1日に映画館に改装した。 2005年4月9日、「 ニュー東宝シネマ」が有楽座の名称を復活させリニューアルオープン。 現在の館名は「 TOHOシネマズ有楽座」。 1987年10月3日、日比谷映画劇場と有楽座の跡地に東宝日比谷ビル(通称・)がオープンした。 東宝会館(東京都千代田区有楽町1-2-1)• (東宝会館 4階)• (東宝会館 1階)• みゆき座(初代)(東宝会館 地下)• 日比谷映画は当初、東宝邦画系封切館「 千代田劇場」として開館。 1984年10月31日に閉館する日比谷映画劇場の名称を引き継ぎ同年10月27日に日比谷映画に改称した。 みゆき座は1971年2月1日に日本初となるノンリワインド映写機を導入している。 閉館の翌4月1日、スカラ座2がみゆき座の名称を引き継いだ。 現在は館名が「 TOHOシネマズみゆき座」に変更されている。 2007年10月、跡地に東宝ビルがオープンした。 (東京都2-6-17)• 渋谷東宝劇場(渋谷東宝会館 1階)• 渋谷スカラ座(渋谷東宝会館 4階)• 渋谷文化劇場(渋谷東宝会館 地下)• 当初は東横映画劇場であったが、1944年9月1日に渋谷東宝劇場に改称している。 渋谷文化劇場のみ1952年6月9日に設立された株式会社渋谷文化劇場が経営・運営していた。 1991年7月6日、跡地に渋東シネタワーが開館した。 2011年7月15日、 TOHOシネマズ渋谷としてリニューアルオープンした。 (東京都1-19-2)• 新宿プラザ劇場(新宿東宝会館 1階)• ニュー東宝シネマ2(東京都千代田区有楽町2-2-3、ビル地下1階)• 封切館「 スキヤバシ映画」として開館。 大映系のチェーンマスターとして機能したが、同社の・制作配給からの撤退に伴い、東宝洋画系に転換の上1972年5月に上記の館名に変更。 シネマ2の閉館の際、「 ニュー東宝シネマ1(オープン当時の館名は『 ニュー東宝』)」は「 ニュー東宝シネマ(現在のTOHOシネマズ有楽座)」に館名を変更した。 現在、跡地には「」数寄屋橋本店地下1階店と「」が入店している。 渋谷宝塚劇場(東京都渋谷区21-6)• 1999年12月18日、跡地に複合商業ビル「」がオープンし、同ビルの7階に渋谷シネフロントが開館した。 (東京都1-51)• 上野宝塚劇場(東京都台東区上野公園1-52)• 2005年4月、上野東宝劇場・上野宝塚劇場跡地に飲食店舗ビル「上野バンブーガーデン(正式名称:東宝上野ビル)」がオープンした。 関西地区 [ ]• 梅田会館(梅田劇場・梅田スカラ座・北野劇場・北野シネマ・梅田地下劇場)(大阪市北区角田町7-10)• 戦後間もなくはGHQに接収されていた。 (南街シネプレックス - 南街劇場・南街東宝・南街シネマ・南街スカラ座・南街文化劇場)(3-8-11)• 前身は1938年に開館した南街映画劇場。 戦後に改築した。 2006年9月22日、跡地に東宝南街ビルがオープンし、地下1階から7階は、8階から11階はTOHOシネマズなんばが入店している。 (京都宝塚劇場・京都スカラ座)(下ル大黒町58)• 2008年4月25日、跡地に複合商業ビル「」がオープンした。 1・2・3(京都府京都市中京区四条上ル仲之町534-1)• 2008年12月11日、跡地にビジネスホテル「スーパーホテル京都・四条河原町」がオープンした。 (名宝劇場・名宝スカラ座・名宝シネマ)(1-2-6)• 2004年11月1日、跡地に名古屋東宝ビルがオープン、併設してビジネスホテル「リッチモンドホテル(オープン当時はロイネットホテル)名古屋」がオープンした。 (愛知県名古屋市中区栄3-15-20、本店北館地下1階)• 2006年6月、跡地に大人向け「」がオープンした。 1・2(愛知県名古屋市1-2-4、名鉄バスターミナルビル内)• 2006年10月25日、跡地も含めて本店メンズ館としてリニューアルオープンした。 東宝年間配給収入 年度 年間 前年対比 配給収入トップ番組 出典 映画タイトル 配給収入 056億5544万円 093. 3億円 081億2496万円 143. 1億円 083億9736万円 103. 1億円 063億0227万円 075. 9億円 078億7992万円 125. 0億円 132億3531万円 168. 0億円 116億4570万円 088. 0億円 100億3563万円 086. 0億円 083億4119万円 083. 0億円 081億0065万円 097. 5億円 138億4163万円 170. 5億円 163億9281万円 118. 0億円 115億4610万円 070. 0億円 158億8200万円 137. 0億円 105億7727万円 066. 2億円 106億5715万円 100. 2億円 109億4924万円 102. 7億円 128億5199万円 117. 0億円 108億0360万円 084. 2億円 118億6376万円 0109. 3億円 113億8156万円 095. 5億円 106億7251万円 093. 0億円 193億7016万円 181. 0億円 187億4106万円 096. 0億円 167億6040万円 089. 0億円 2000年以降 [ ] 邦画配給会社別の年間興行収入(2000年以降) 2000年からは、映画の興行成績はで発表されている。 5億円 548億5756万円 214. 0億円 312億3703万円 056. 6億円 421億7402万円 135. 5億円 542億5622万円 128. 0億円 525億0934万円 096. 0億円 587億7720万円 111. 9億円 595億1067万円 101. 5億円 739億1459万円 112. 0億円 654億9331万円 088. 5億円 748億6912万円 114. 6億円 591億1110万円 079. 6億円 741億3577万円 125. 3億円 673億2289万円 090. 2億円 729億6541万円 108. 6億円 731億5117万円 100. 0億円 854億2671万円 116. 3億円 620億2311万円 072. 9億円 605億3664万円 097. 0億円 演劇 [ ] かつては長谷川一夫をメインとした「東宝歌舞伎」などが行われたほか、日劇・北野劇場での実演(歌謡ショー等)、、演芸のや日劇ミュージックホールや南街ミュージックホールでのヌードショー等多彩であった。 現在はミュージカルや商業演劇を主に制作、興行している。 主な劇場 [ ] 東宝直営• 建物(東京宝塚ビル)自体は東宝所有。 その他• (経営)• かつて存在した劇場 [ ]• (日劇)• 舞台制作や興行も同社の手により行われていたが、新聞案内広告では「東宝の演劇」として扱われることが多く、長年金曜日の夕刊(東京本社版)に掲載された東宝提供の「東宝の映画演劇」の広告にも併記されていた。 ゲームソフト [ ] 1987年から1998年まではゲームソフトの販売も行っていた。 ゴジラ()• (ファミリーコンピュータ)• 芹沢信雄のバーディトライ• ポコニャン! へんぽこりんアドベンチャー• 関連会社 [ ] 現在で連結子会社52社、持分法適用関連会社4社である。 ここでは、に上場していた連結子会社3社、持分法適用関連会社2社のみを挙げる。 これ以外については「」の項目を参照。 連結子会社 [ ]• (元市場第一部。 2013年完全子会社化により上場廃止。 2017年3月1日付で解散)• (東京証券取引所市場第一部)• 2011年完全子会社化により上場廃止) 持分法適用関連会社 [ ]• (東京証券取引所市場第一部)• (市場第二部) 所有ビル [ ] 有楽町・日比谷地区 [ ]• - 阪急MEN'S TOKYO・スクリーン2(旧:日劇)部分など区分所有。 (19階建) - 中高層階は賃貸オフィス、1階 - 6階は、地下1階・2階は映画館(、)• - 本社など各種オフィス、低層階に日比谷シャンテ• 新宿地区 [ ]• - 元および新宿東宝会館の跡地に2015年4月17日オープン。 TOHOシネマズ新宿(3階 - 6階)、系の「ホテルグレイスリー新宿」(8階 - 30階)などが入居。 大阪地区 [ ]• 脚注 [ ] [] 注釈 [ ]• 後の映画プロデューサー。 、の社長として長年京都を中心に活躍した。 2015年04月27日• スタイル 2013年3月3日、同7月2日閲覧。 『キネマ旬報ベスト・テン85回全史 1924-2011』キネマ旬報社〈キネマ旬報ムック〉、2012年5月、332頁。 『キネマ旬報ベスト・テン85回全史 1924-2011』キネマ旬報社〈キネマ旬報ムック〉、2012年5月、342頁。 「1977年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(53年)下旬号、、1978年、 118 - 125頁。 『キネマ旬報ベスト・テン全史: 1946-2002』、2003年、223頁。 「1978年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(54年)下旬号、、1979年、 118 - 125頁。 『キネマ旬報ベスト・テン全史: 1946-2002』キネマ旬報社、2003年、230-231頁。 「1979年度日本映画・外国映画業界総決算」『』(55年)下旬号、、1980年、 122 - 124頁。 「1980年度日本映画・外国映画業界総決算」『』(56年)下旬号、、1981年、 116 - 119頁。 「1981年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(57年)下旬号、、1982年、 118 - 125頁。 「1982年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(58年)下旬号、、1983年、 112 - 118頁。 「1983年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(59年)下旬号、、1984年、 110 - 116頁。 「1984年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(60年)下旬号、、1985年、 114 - 120頁。 「1984年邦画4社<封切配収ベスト作品>」『』(60年)下旬号、、1985年、 120頁。 「1985年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(61年)下旬号、、1986年、 122 - 128頁。 「1986年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(62年)下旬号、、1987年、 124 - 131頁。 「1987年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(63年)下旬号、、1988年、 191 - 192頁。 「1988年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(元年)下旬号、、1989年、 167 - 172頁。 「1989年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(2年)下旬号、、1990年、 175 - 176頁。 「1990年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(3年)下旬号、、1991年、 143 - 144頁。 「1991年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(4年)下旬号、、1992年、 143頁。 「1992年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(5年)下旬号、、1993年、 147 - 148頁。 「1993年度日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(6年)下旬号、、1994年、 155 - 156頁。 「1995年日本映画・外国映画業界総決算」『』(8年)下旬号、、1996年、 160頁。 「1996年日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(9年)下旬号、、1997年、 156頁。 「1997年日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(10年)下旬号、、1998年、 168 - 169頁。 「1998年日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(11年)下旬号、、1999年、 175 - 176頁。 「1999年日本映画・外国映画業界総決算 日本映画」『』(12年)下旬号、、2000年、 154頁。 「2011年 日本映画・外国映画 業界総決算」『』(24年)下旬号、、2012年、 201 - 202頁。 「2012年 日本映画・外国映画 業界総決算」『』(25年)下旬号、、2013年、 205頁。 「2013年 日本映画・外国映画 業界総決算」『』(26年)下旬号、、2014年、 198 - 199頁。 「各社2014年の動向を見る」『』(27年)下旬号、、2015年、 88 - 92頁。 「各社2015年の動向を見る」『』(28年)下旬号、、2016年、 72 - 73頁。 「各社2016年の動向を見る」『』(29年)下旬号、、2017年、 68 - 69頁。 2017年11月2日閲覧。 「各社2017年の動向を見る」『』(30年)下旬号、、2018年、 48 - 49頁。 「2018年映画業界総決算」『』(31年)下旬特別号、、2019年、 38 - 52頁。 - 関連項目 [ ]• 外部リンク [ ] ウィキメディア・コモンズには、 に関連するカテゴリがあります。 - チャンネル.

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